ネット上では「なぜ技術力のある日本がこれほどエネルギーを生み出せないのか」「日本のエネルギー自給率 なぜ低いのか」という疑問が頻繁に投げかけられます。このエネルギー自給率 低い理由を検証すると、単なる政策の巧拙にとどまらない、日本列島特有の地政学および自然環境の制約が存在することが分かります。
第1に、国産化石燃料の物理的な枯渇です。日本国内にもかつては各地に炭鉱があり、微量の原油や天然ガス田（新潟県や千葉県など）が存在しますが、現代の巨大な経済活動を賄うには規模が桁違いに不足しています。現在、原油の約99.7%、LNGの約97%、石炭の約99%を海外からの輸入に依存しており、国内で自給できる化石資源は事実上皆無に等しい状態です。
第2に、「エネルギーの孤立島」という地理的宿命が挙げられます。ヨーロッパ諸国であれば、隣国同士が送電線やガスパイプラインで網の目のように結ばれており、自国の風力発電が止まればフランスの原発から電気を買い、逆に電力が余れば輸出するという柔軟な相互補完が可能です。しかし四方を海に囲まれた日本には、他国から直接電気を融通してもらうパイプラインも海底送電線も存在しません。国内で消費するすべての電力は、自国の領域内で過不足なく需給バランスを一致させなければ大規模停電（ブラックアウト）を引き起こします。
第3に、東日本大震災に伴う原発稼働の停滞です。国際基準において、原子力発電の燃料であるウランは一度炉に装荷すれば数年間にわたり発電を継続でき、使用済み燃料の再処理によって国内循環が可能であることから「準国産エネルギー」に分類されます。震災前は約25〜30%の電力を賄っていた原発が安全審査の長期化や地元合意の難航で停止した結果、穴埋めとして大量の天然ガスと石炭を燃やし続ける構造が固定化してしまいました。
第4に、再生可能エネルギーを拡大する上での国土の平地面積の限界です。日本の太陽光発電の平地面積あたり導入容量はすでに主要国中トップクラスに達しています。しかし、国土の約7割を山林が占め、急峻な地形が多い日本においては、これ以上のメガソーラー開発は土砂災害リスクや森林破壊への懸念と直面せざるを得ません。遠浅の海岸線が少ないため、欧州で主流となっている着床式の洋上風力発電を大規模に展開しにくいという海洋国家ならではのジレンマも導入障壁となっています。
