街を歩けば、風景のコントラストに息をのむ。公費解体が進み、ぽっかりと空いた空間が目立つ市街地の一角では、真新しい木造共同店舗の建設が進む。行政のインフラ復旧は道半ばであり、仮設住宅での生活を余儀なくされている住民も依然として少なくない。しかし、人々の意識は「耐え忍ぶ段階」から「創り出す段階」へと確実にシフトしている。
石川県庁が策定した復旧・復興プランと現場の間には、時に温度差も生じる。中央主導の画一的なインフラ整備に対し、地元住民が切実に求めるのは「海と山と共に生きてきた記憶」を継承する街並みだ。被災前からの課題だった空き家問題や人口流出に抗いながら、災害を契機に新たな定住者や起業家を受け入れる動きも芽生えた。現地取材を通して浮き彫りになったのは、数字上の進捗率では測れない、コミュニティの再編と誇りの奪還を賭けた闘いである。
